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耐震診断補強 ・・・続き

 耐震診断の必要性のある建物とは、 1981年・昭和56年以前に建築確認を受けたものについては、上記表でも分かるように耐震性能が一般的には低く、特に診断する必要性が高いことになります。

 但し、建築基準法が改正されたため2000年・平成12年まで建てられた木造住宅の耐震性能は現行法よりは低い設計、 また様々な要因により設計時に想定している耐震性能に達していない場合や軟弱地盤・液状化の可能性があるところでは地震の震動が増幅しますので、耐震性能が一定の割増をしているかを確認する必要もあります。(沿岸部・河川付近では軟弱地盤であることが多いですが、設計上、考慮されていない場合があります。)なお、弊社が利用できる地盤情報の範囲であれば、無料でお住まい地域の地盤情報をお伝えすることもできます。
 よって、比較的新しい木造住宅についても耐震性能の確認したほうが安心です。

 また、弊社が過去にリフォームを行った際にも耐震構造部材の欠陥・不具合についても高い確率で発見しています。 そして4棟のうちに1棟倒壊する危険であるという調査結果が出ています。 それらを受けて弊社では昨今問題になっています耐震性能を確認するためにも建築年の新旧を問わず「耐震診断」を検討されますことを強くおすすめしてます。
 そして、社会的には沿道に建ってる建物が地震によって倒壊し、救出・消火・復旧・復興等に必要な緊急自動車・物資輸送車・作業車等が通行する道路の閉塞を防止することが建物の所有者に求められています。 ・・・続き


介護住宅改修 ・・・続き

脳血管障害(脳卒中)、廃用症候群(骨粗しょう症等)、骨折、認知症、関節リウマチ、パーキンソン病、糖尿病、心筋梗塞、脊椎損傷、筋ジストロフィー、脊髄小脳変性症、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、脳性麻痺、四肢切断、視覚障害、聴覚言語障害、高次脳機能障害、自閉性障害、注意欠如多動性障害(ADHD)、学習障害、知的障害、精神障害等により障がい者・介護者双方の身体・精神的負担を軽減するために、健常者向けの住宅を改修する必要があります。・・・続き


屋根

  • 屋根葺き材の部分的変更(屋根勾配の原因による漏水のため)
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    部分的に瓦葺きから板金葺きに変更 ※工事前(左)、工事後(右)


  • 屋根葺き材の交換(スレート葺きから板金葺きに変更)
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    経年劣化のため交換。また、屋根重量の軽減し、耐震上優位な計画 ※工事前(左)、工事後(右)


    キッチン・台所

  • システムキッチンの移設
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    ※工事前(左)、工事後(右)


    トイレ・便所

  • タンクレス便器に交換
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    造作家具 ・・・続き

  • 作り付け家具(本棚)の製作
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    ※工事前(左)、工事後(右)


    窓まわり

  • 内窓の新設
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    開口部の省エネ化 ※工事前(左)、工事後(右)


  • 通風雨戸の新設
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    ※工事前(左)、工事後(右)


    階段

  • 外階段のの新設
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    ※工事前(左)、工事後(右)


    外構

  • ハンガーゲートの新設
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    ※工事前(左)、工事後(右)


  • 車庫の新設
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